こんにちは！デジタルインテリジェンスの広報・PR担当の詩（うた）です！

今回は、前回に引き続き、テレビ業界でよく聞く「視聴率」について解説していきます。

前回の記事では、「世帯視聴率」について紹介しました。

世帯視聴率とは、「調査対象世帯で、ある番組が視聴された総時間の割合」を表す指標であり、従来、視聴率といえば、この世帯視聴率のことを指しました。

しかし昨今、それが「個人視聴率」に置き換わってきている、というところまで前回の記事では解説しました。

個人視聴率の計測方法とは？

では、個人視聴率とはどんなものなのか？

個人視聴率とは、「調査対象世帯に住む一人ひとりに焦点を当てた、ある番組が視聴された総時間の割合」であり、より詳細な指標です。

調査対象の各世帯には、居住者一人ひとりの専用ボタンがついた特別なリモコンが用意され、それを視聴開始時と終了時に押すことで個人視聴率を測定しています。これにより、性別、年齢、職業などを踏まえた、より詳細な視聴データを取得できるようになったわけです。

世帯視聴率の計算式は「対象世帯の総視聴時間÷（対象世帯×番組の放映時間）」となりますが、個人視聴率の場合「対象となる個人の総視聴時間÷（対象となる個人の総数×番組の放映時間）」となります。

たとえば、調査対象の10世帯（合計30人）において、100分の番組の視聴率を調査したとします。このとき、総視聴時間が50分だった場合、世帯視聴率は「50分÷（10世帯×100分）＝５%」となりますが、個人視聴率の場合「50分÷（30人×100分）＝約1.7％」となります。

2020年から個人視聴率調査が本格化

2020年からはビデオリサーチ社による新視聴率調査が始まり、個人視聴率の測定が本格化してきています。

非調査エリア5地区（山梨・福井・宮崎・徳島・佐賀）を除く、27エリアで、毎日、個人視聴率を計測することになったのです。これにより、個人視聴率を重視する流れは、さらに加速していくことでしょう。

いかがでしたでしょうか？個人視聴率についてご理解いただけましたか？次回以降も、テレビ業界にまつわるマーケティングに役立つ基礎知識を紹介していきます。

それでは、また次回の記事でお会いしましょう！